『SNS』とは普通は『Twitter』や『LINE』のようなプライベートで使うサービスのものを想像するでしょう。そんなSNSにも『社内SNS』というサービスがあるのは皆さんご存じでしょうか。今回はそんな社内SNSについて紹介して行きたいと思います。
目次
社内SNSとは何か
社内SNSとは、その文字の通り『会社内で使うSNS』のことです。一般的なSNSとは違い、企業や組織で使うのに特化したサービスになります。グループチャットの機能がメインになりますが、中にはファイル共有機能が搭載されているものもあるので、機能は様々です。
社内SNSを選ぶポイント
社内SNSを選ぶうえで重要なポイントですが『誰でも使いやすい機能になっているか』という部分です。コミュニケーションをとるのに機能や操作が複雑だと、コミュニケーションの活性化が難しくなります。
オススメの社内SNSツールは？
それではここからは、オススメの社内SNSツールを紹介して行きたいと思います。実際の画面の画像とURLも記載しているので、ご参考までにぜひ一読ください。
Slack
『Slack』というツールは、グループで利用することに特化したビジネスチャットツールになります。途中からグループチャットに参加した場合でも、過去の履歴を遡って閲覧することが可能で、通知のカスタマイズも可能です。
このツールはグループチャットを『チャンネル』という名目で使えるようになっています。そのチャンネルではメンバーとの会話はもちろんのこと、通話やファイル共有が可能で、秘密にしたい会話があればプライベートチャンネルを作って会話をする事も可能です。
Microsoft Teams
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
こちらのツールはMicrosoftが提供しているツールになります。パソコンでも利用することが可能ですがスマートフォンと連携することが出来るので、いつでもどこでも連絡を取り合うことが可能です。
グループを作成すると上記のような画面になります。チャットやビデオ通話が可能ですがその他にも、掲示板の機能も搭載されており、周知事項があればそこで共有が可能です。さらにカレンダー機能も搭載されているため、日々の予定を入力する事も出来ます。
LINE WORKS
https://line.worksmobile.com/jp/
巷で広く使われていることでも有名なLINEですが、その社内SNS版が『LINE WORKS』です。その特徴はなんと言っても、従来のLINEのような感覚で利用出来るところにあります。その使いやすさから様々な業種の現場で使われており、今やLINE WORKSを導入した企業は30万社を突破しているとのこと。
上記の画面のように、本当に従来のLINEとあまり変わらない画面になっていることが分かりるでしょう。もちろんチャットを確認した際には『既読』が付くようになっていますが、LINE WORKSだと誰が読んだかまで分かるようになっています。そして状況に応じて自由にグループチャットを作成することが出来るので、プロジェクトごとに分けたり、雑談のグループを作成したりすることも可能です。
workplace
こちらのツールは、SNSの一つとしても有名な『Facebook』の画面仕様や操作性をそのまま社内SNSとして活用したサービスです。しかし、わざわざ相手を探して友達申請をする必要はなく、メンバーの投稿やチャットがどんどん入ってくる仕組みになっています。
ログインすると真っ先に上記のような画面になります。従来のFacebookでは友達申請した者同士でしかタイムラインが確認出来ないようになっていますが、workplaceの場合はメンバー全員のタイムラインが共有されるようになっているのが特徴です。
トークノート
こちらのツールはコミュニケーションの活性化をモットーにした社内SNSです。グループチャットやLINEのようなスタンプ機能の他に、タスク管理機能も備わっています。
トークノートの大きな特徴の一つとして『人材レポート』という機能が搭載されています。上記の画面のように、コミュニケーションデータやアクセス時間を分析して、メンバーのメンタル管理や健康管理の手助けも可能です。
社内SNS運用の注意点
社内SNSを利用する場合はまず、利用する目的を明確にする必要があります。どの社内SNSにもチャット機能が搭載されていますが、他にも様々な機能があるのも事実です。
目的を決めないで適当なSNSを使ってしまうと、『今までの方が良かった』という声も上がりますし、利用した際の金額も無駄になってしまうでしょう。
まとめ
社内SNSについてまとめていきましたが、いかがだったでしょうか。社内SNSはコミュニケーションの活性化だけではなく、従業員の離職率の低下やモチベーションの向上に繋げることも可能です。
昨今の、テレワークの普及にも関わってくる内容となっていますので、検討している場合はぜひこの記事をご参考頂ければと思います。