ボトムアップってどういう意味? トップダウンとの違いは?メリットや効果を徹底解説!

#マネジメント

ハドラー

企業や組織には様々な経営方法があり、簡単ではありません。経営方法の種類の中で『ボトムアップ』という言葉がありますが、皆さんはご存じでしょうか。今回この記事では、『ボトムアップ』についての内容を、対義語である『トップダウン』と共に紹介していきたいと思います。

 

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ボトムアップの意味は?

企業は、基本的にはトップに経営者がいて、その元に従業員がいます。ボトムアップは、現場で働いている従業員の意見やアイデアを取り入れてそれを元に経営方針を決める方法のことです。

 

現場に寄り添った経営方針なので、風通しに良い職場になりますが、従業員一人ひとりに高い意識と能力が求められます。

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ボトムアップの使い方

ビジネス面でのボトムアップの使い方についてですが、まず担当者が現場の意見や提案を取りまとめ、これを上層部に提議。受けた上層部がそれを承認する流れになります。簡単に言うと下から上へ上がっていく使い方なので、現場の意見がとても重要です。

 

また、現場の声を積極的に聞くため、個人の発言力も重要になります。

ボトムアップのメリットとデメリット

ボトムアップのことが分かり、どのような使い方をするのかも分かりました。それでは、経営方法にボトムアップを取り入れることで、どのようなメリットとデメリットが発生するのでしょうか。

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メリット

まず従業員が育ちやすいのが大きなメリットです。上記でも記述した通り、従業員の意見を取り入れることで成り立つ経営方法なので、従業員一人ひとりが問題意識を高く持つことが出来るようになります。尚且つ、自分の意見がすぐにトップに伝わるので問題意識と共に責任感も高く持てるようになるでしょう。

 

指示待ちになることも基本的にはあり得ないので、自分で考えて行動して意見を言えるので、能力の向上が見込めます。

デメリット

現場からの意見やアイデアをたくさん取り入れたうえで、方針が決まるので、決定されるまでどうしても時間がかかってしまうのが大きなデメリットです。今や目まぐるしく変化していくため、あまり意思決定に時間がかかると、せっかくのビジネスチャンスや好機を逃がしてしまうかもしれません。

 

また、現場には様々な考えを持つ従業員がいるので、経営方針に一貫性がなくなってしまうことも、デメリットのひとつだと言えるでしょう。

トップダウンとの違い

ボトムアップと対になる言葉が『トップダウン』という言葉です。トップダウンはボトムアップと違い、企業の経営者が発言権と決定権を持ち、経営者が決めた物事に対して従業員が従う経営方法のことを示します。経営者の能力頼みになってしまうので、従業員に不満が溜まりやすくなり、指示待ちの従業員が発生する可能性もあるでしょう。

 

しかし、優秀な経営者により危機的状況を打破した企業や大きなビジネスチャンスをつかんが企業は珍しくありません。

最終的な意思決定自体は組織のトップが行う

ボトムアップは従業員依存になりますが、トップダウンは経営者依存です。ですが、どちらにも共通しているのは『企業の経営者が決定権を持つ』ところです。ボトムアップは従業員の意見を積極的に取り入れますが、あくまでも最終決定権は経営者側にあります。

ボトムアップの成功例

ボトムアップを取り入れることで成功した例はあるのでしょうか。ボトムアップを取り入れたことにより成功した企業を3つ紹介していきたいと思います。

・三菱商事株式会社

小売りや食を取り扱った世界に身を置きたいと思っていた一人の社員が『1998年、スープのある1日』という企画書を作成して、とある事業を始めました。それが女性をターゲットにしたスープ専門店『SoupStockTokyo』です。

 

ボトムアップというシステムがあったおかげで成功した事業になります。

・リクルートホールディング株式会社

リクルートホールディング株式会社では、新規事業提案制度『Ring』があります。それを利用して、一部の社員が教育格差という課題に注目し、有名予備校教師が実際の授業ではなく動画内で授業する『スタディサプリ』というサービスをリリース。通常の予備校より安く提供することが出来たため、市場に受け入れられました。

・株式会社ミスミ

こちらの企業は、経営者のプロを育てるために、現場の社員からたくさんのアイデアや意見を取り入れて数々の事業を始めました。その中に、動物病院向けにカタログを通販する事業があるのですが、こちらはなんと6人という少ないメンバーで年商20億円の事業になりました。

まとめ

今回はボトムアップの概要と、その成功事例について紹介していきました。ボトムアップとはあくまでも経営方法の1つなので、必ずしもこの経営方法が正解である訳ではありません。『自分の企業にはどの経営方法が合っているのか』『どんな方針であれば良いのか』という部分を考えたうえで決める必要があります。

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